「中田敦彦のYouTube大学 - NAKATA UNIVERSITY」が新しいYouTube動画「【兵庫県知事選挙という究極のミステリー②】秘密会の音声公開…選挙はネットvsテレビの新時代へ」を投稿しました!

中田敦彦(オリエンタルラジオ)の運営するYouTubeチャンネル「中田敦彦のYouTube大学 - NAKATA UNIVERSITY」が新しい動画「【兵庫県知事選挙という究極のミステリー②】秘密会の音声公開…選挙はネットvsテレビの新時代へ」を投稿しました!

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【兵庫県知事選挙という究極のミステリー②】秘密会の音声公開…選挙はネットvsテレビの新時代へ

 中田敦彦のYouTube大学 - NAKATA UNIVERSITY   中田敦彦(オリエンタルラジオ)  

動画へのコメント

  • 兵庫県知事選挙で何が起こっているのか知りたくて、動画全て見ました。結局、斎藤知事を支持する人達の気持ちが分からずモヤモヤしたままでした。秘密会で奥谷さんが、公用パソコンの個人的な内容について、述べなくていいと発言したのは、亡くなった元局長の名誉に関わる事なので、当然だと思います。クーデターと思われる内容についても、告発者は大なり小なり告発対象に恨みがあるので、そのような事が記録されていても何ら不思議だとは思いません。あくまで、通報された内容が事実かどうかが重要なのではないでしょうか。少なくとも、これまでの事実として知事のパワハラを見たり経験した職員は140人に上ります。知事本人はパワハラだと認めていないようですが、知事が辞職するまで職員からの擁護は無かったように見受けられます。本当に知事を慕う職員がいれば、最終日に見送りをする職員が1人くらいいてもいいはずです。それが見られなかったのが全てではないでしょうか。
  • 斎藤さん、ごめんなさい
  • 中国が台湾戦の前に朝日・奥谷親子・稲村を使って、「戦時の重要拠点である兵庫県」を押さえて日本を東西に分断しようとしてるってこと!兵庫県の地理的な解説動画を作成した経済地理chのはたしゅん氏は家族や所属先にまで殺害予告が来てX上で「斎藤元知事をもう応援しません」と謝罪に追い込まれた。「兵庫県が戦時の最重要拠点」と日本人に気づかれると困るということ。自衛隊駐屯地、海上保安本部、神戸港、3つの空港、明石海峡大橋兵庫県を絶対に取られてはいけない!!
  • 投票箱の輸送や投票結果のカウントが正しく行われるかどうか次第だな。
  • 民主主義の根幹を揺るがす問題です。動画ありがとう。
  • 新聞、テレビがだんまり。テレビや新聞に奥谷の母親や県民局長の妹が力をもっている。それが答えだと思う。許せない。斎藤さんがんばれー!
  • 潰しにかかったのは港湾関係だと思う
  • 80歳の母に、兵庫県知事選がすごいんだよ、と言ったところ、まーったく知りませんでした。朝から晩までテレビの情報と朝刊が情報源ですからね。これが現実か、と不安になりました。
  • テレビ捨てました
  • 中田さんありがとうございます兵庫県出身者です。兵庫に住んでいる親も親戚も友達も誰に話しても、「パワハラおねだりしてた人に、投票する気はない」「又ネットに踊らされて」と一蹴され続け、胸を痛めながら今日に至っております。集団リンチのように連日テレビで叩き続けてたくせに、だんまりを決め込んでいる事自体が火を見るより明らかな答えではないかと
  • いくらPCに詳しくなくても公用パソコンに知られて恥ずかしい内容を保存しとくものかな
  • 組織ぐるみに負けるな‼️、、、、兵庫県の予算で無駄な海外観光事務所はいらない‼️、、、、コウキンチュウチュウの甘い汁を吸い続けた奥谷達は議員辞職をせよ‼️
  • メディアに代わってこのYouTubeを地上波で流したら\(^o^)/それがいい
  • 明日は兵庫県だけは晴れますよーにどーか、投票率が高くなりますよーに‼️
  • 発信力ありながら芸能界、日本から距離を置いてるからこそ切り込んでいけるポジション。唯一無二ですね。財務省、自民の闇にも切り込んでください
  • 我々国民がこれまでいかに情報統制されたテレビに洗脳されていたかがわかってくる。我々は真実だけ知りたい。
  • 急上昇にのって、まだこの事件を知らない人に届いてほしいですね
  • パワハラ、おねだりを新聞・テレビが総叩きのように放送していたのに、現状を放送しないのはなぜなのでしょうか。政治とメディアの闇を感じますね。
  • 待ってました!投票行く前にこれ見てよね!
  • 3月に一部のメディアと県議員に配布された文書は外部通報であると法の専門家は言っている。そこをなぜ取り上げないのでしょうか?改正公益通報者保護法では通報されたら対応義務が発生すると明確になっているので当時の県側の対応構築義務違反である可能性が極めて高い。現在も消費者庁では検討会によって更なる法の整備を検討している。

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出典:中田敦彦のYouTube大学 - NAKATA UNIVERSITY

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